インドネシア フィットネス事業とAI時代の可能性──市場規模・競争環境・未来展望を徹底解説
user-abc012生成AI時代、なぜインドネシアのフィットネス事業は“有効”なのか
生成AIの進化は、企業経営や産業構造に対して、これまでにないスピードで影響を与えています。文章作成、データ分析、レポーティング、業務設計、カスタマーサポートなど、かつては人が時間と経験をかけて担ってきたホワイトカラー業務の多くが、すでにAIによって代替・効率化され始めています。この流れは一時的なトレンドではなく、今後さらに加速していくことが確実視されています。
こうした環境変化の中で、経営者や投資家、M&Aを検討する企業にとって重要なのは、「どの事業がAIによって価値を失い、どの事業が逆に価値を高めるのか」を見極めることです。生成AI時代において有効な事業とは、単に“今伸びている産業”ではなく、構造的にAIに代替されにくい価値を内包している産業だと言えます。その代表例の一つが、インドネシアにおけるフィットネス事業です。
① AIで消える仕事と、消えない産業の違い
生成AIは、文章作成やデータ分析、オペレーション支援など、多くのホワイトカラー業務を効率化・代替しつつあります。情報を整理し、ルールに基づいて処理し、一定の品質でアウトプットを出すという領域では、AIは人間を凌駕する存在になりつつあります。そのため、事務、分析、レポーティング、マーケティングオペレーションといった業務は、今後さらにAIへの置き換えが進むでしょう。
こうした中で、未来に残る産業には明確な共通点があります。それは、人の身体・感情・信頼関係が価値の中核を占めていることです。AIはデータや情報を扱うことには長けていますが、人間の身体感覚や微妙な感情の変化、長期的な信頼関係を基盤とした価値創出を完全に代替することはできません。
フィットネス事業は、まさにこの条件を満たす産業です。フィットネスは単に「運動方法を教える」サービスではありません。利用者一人ひとりの身体状態、体力、生活習慣、モチベーション、性格を理解し、それに応じた関わり方を継続的に行うことで初めて成果が生まれます。このプロセスの中心にあるのは、人と人との関係性です。
AIはトレーニングプログラムの作成や、運動データの解析、進捗管理といった補助的な役割では大きな力を発揮します。しかし、「今日は調子が悪そうだ」「この人は少し声をかけた方が続けられる」「ここで無理をさせると離脱につながる」といった判断は、数値だけでは導き出せません。身体の動き、表情、会話のトーンといった非言語情報を含めて判断する必要があり、これは現時点でも将来においても、人にしか担えない領域です。
また、フィットネスは「継続」が価値の前提となる産業です。短期的な成果ではなく、数か月、数年単位での習慣形成が重要であり、その過程で築かれる信頼関係やコミュニティ意識が、事業の安定性を支えます。このような継続性とコミットメントを必要とする構造は、AIによる完全自動化と極めて相性が悪く、逆に人が関わる価値を際立たせます。
生成AI時代において、効率化できる部分はAIに任せ、人が担うべき価値を明確にした事業ほど、競争力を維持しやすくなります。その意味で、フィットネス事業は「AI時代に最適化された人間中心の産業」と言えるでしょう。
② 若年人口が多いインドネシアだからこそ、この産業の価値は高まる
インドネシアは人口約2億7,000万人超を抱える世界有数の人口大国であり、平均年齢が30歳前後と非常に若い人口構成を持っています。この若年人口比率の高さは、単なる市場規模の大きさを示すだけでなく、今後10年、20年にわたって労働力と消費力が拡大し続けることを意味しています。
若年層が多い国では、消費の中心が形成途上にあり、価値観やライフスタイルが変化しやすいという特徴があります。インドネシアでも、都市化の進展やデジタル化の影響を受けて、若者を中心に「健康」「自己投資」「ライフクオリティ」に対する関心が徐々に高まっています。
実際、インドネシアのフィットネスクラブ・ジム業界は、2022年時点で約3億米ドル（約330億円）の市場規模があり、2017年から2022年にかけての年平均成長率（CAGR）は約8.7％と、非常に高い伸びを示しています。この成長率は、インドネシア経済全体の成長率を上回る水準であり、フィットネス市場が拡大フェーズに入っていることを示しています。
この背景には、都市部を中心とした生活習慣の変化があります。デスクワークの増加、移動の自動車依存、食生活の欧米化などにより、若年層であっても肥満や生活習慣病リスクが問題視され始めています。その結果、「病気になってから治す」のではなく、「健康なうちに予防する」という意識が、少しずつ広がりつつあります。
特に20代から40代の若者層は、単なる運動施設としてのジムではなく、自己成長・コミュニティ形成・ライフスタイルの一部としてのフィットネスを求める傾向が強まっています。SNSを通じて成果を共有し、仲間とつながり、モチベーションを高め合う文化は、インドネシアの若年層とも親和性が高いと言えるでしょう。
インドネシアのフィットネス市場の「今」
低い市場浸透率が示す成長余地
インドネシアのフィットネス市場を語る上で、最も重要なポイントの一つが「市場浸透率の低さ」です。驚くべきことに、インドネシアにおけるフィットネスクラブの全国的な利用率は、わずか1％未満と推計されています。これは、人口規模を考えると極めて低い数字です。
この低い浸透率は、「需要がない」ことを意味するものではありません。むしろ、フィットネス文化がまだ十分に根付いていない初期段階にあることを示しています。東南アジアの他国や、すでに成熟した市場と比較しても、インドネシアのフィットネス利用率は大きく劣っており、その分だけ将来的な成長余地が大きいと言えます。
市場浸透率が低いということは、競争が比較的限定的であり、適切なポジショニングを取ることで、地域や特定のターゲット層において強いブランドを構築できる可能性が高いことを意味します。特に、少人数制・専門特化型・コミュニティ重視型のフィットネスモデルは、価格競争に陥りにくく、長期的な顧客関係を築きやすい構造を持っています。
さらに、AIを活用することで、バックオフィス業務や顧客管理、マーケティングを効率化しつつ、フロントでは人による価値提供に集中するハイブリッド型モデルを構築することが可能です。このモデルは、人材依存度を過度に高めず、かつ「人にしかできない価値」を最大化できるため、事業承継やM&Aの観点から見ても非常に魅力的です。
生成AI時代において、インドネシアのフィットネス事業は、若年人口・低浸透率・AI非代替性という三つの要素が重なり合う、極めて有効な事業領域です。短期的な流行ではなく、中長期的な価値創出を前提とした投資・事業承継の対象として、今後ますます注目されることは間違いありません。
インドネシアフィットネス業界の具体的なプレイヤー
インドネシアのフィットネス市場は、ここ数年で急速に輪郭がはっきりしてきました。
かつては一部の富裕層や外国人向けのサービスという印象が強かったフィットネスですが、都市化・中間層の拡大・健康意識の高まりを背景に、「産業」としての厚みを持ち始めています。
note記事でも触れられているように、同国のフィットネス市場には国内外の主要ブランドがすでに存在し、単なる草創期を超えた段階に入っています。大手グローバルブランドが市場を押さえる一方で、ローカル発の新興勢力も台頭しており、競争と成長が同時進行するダイナミックな市場になっています。
この状況は、裏を返せば「まだ勝者が固定されていない市場」であることを意味します。
日本や欧米のように、業界構造が成熟しきっていないため、事業モデル次第でポジションを取りに行ける余地が大きいのがインドネシア市場の特徴です。
エボリューション・ウェルネス（Evolution Wellness）
インドネシアのフィットネス業界を語るうえで、まず外せない存在が
エボリューション・ウェルネス
です。
同社は、
・「セレブリティ・フィットネス」と「フィットネス・ファースト」の合併により設立
・両ブランドを統合した新会社としてアジア全域で152店舗、約40万人の会員を擁する最大級のフィットネスクラブ運営企業に成長した歴史的経緯あり
・インドネシア国内では統合後、合計約46店舗を展開し、地域での存在感を強化している
という、業界再編を象徴するプレイヤーです。
もともと「セレブリティ・フィットネス」と「フィットネス・ファースト」は、それぞれがアジア市場で強いブランド力を持っていました。これらが合併した背景には、単なる規模拡大ではなく、市場成熟を見据えた戦略的統合という意味合いがあります。
フィットネス業界は、会員数が増えれば増えるほど固定費（物件・設備・人材）が重くなる産業です。そのため、一定規模を超えると「単独での成長」よりも、「統合による効率化・ブランド強化」の方が合理的になります。エボリューション・ウェルネスは、まさにこの段階にインドネシア市場が入りつつあることを示す存在だと言えるでしょう。
インドネシア国内で約46店舗を展開しているという事実は、
・都市部を中心に十分な需要が存在すること
・高価格帯・フルサービス型ジムが成立する市場規模に達していること
を示しています。
一方で、このような大手プレイヤーの存在は、中小・新興プレイヤーにとって「脅威」であると同時に、「市場が育っている証拠」でもあります。
大手が先行して市場を教育することで、フィットネスという行為自体が社会に浸透し、その結果として多様な事業モデルが成立する余地が生まれます。
新興勢力の存在
インドネシアフィットネス市場でもう一つ注目すべきなのが、新興勢力の急成長です。
特に近年は、テクノロジーや資本を背景にしたスタートアップ型フィットネスブランドが次々と登場しています。
例えば、2020年創業の地場スタートアップは、2023年時点で国内14都市に60店舗を展開し、約**650万ドル（約9億円）**の資金調達に成功しています。このスピード感は、インドネシア市場のポテンシャルを端的に示しています。
このブランドの最大の特徴は、徹底した低価格戦略です。
インドネシアにおける平均的なジムの月会費が約50米ドル（約6,000円）前後であるのに対し、この新興ブランドは**月額17米ドル（約2,000円）**という価格帯を打ち出しています。
この価格設定は、単なる値下げではありません。
・内装や設備を必要最低限に絞る
・無人運営やデジタル管理を積極的に活用する
・立地を都市中心部だけでなく郊外にも広げる
といったオペレーション設計によって、低価格でも事業が成立する構造を作っています。
こうした取り組みは、フィットネスの裾野を一気に広げる効果を持ちます。
これまで「フィットネスは高所得者のもの」と感じていた低・中所得層にとって、月額2,000円前後であれば現実的な選択肢になります。その結果、潜在需要が顕在化し、市場全体のボリュームが拡大していきます。
重要なのは、これらの低価格ジムが市場を「壊している」のではなく、市場を育てているという点です。
初めてジムに通う層を大量に取り込み、運動習慣を作る。その中から、「もっと質の高い指導を受けたい」「自分に合った環境を求めたい」というニーズが生まれ、次のステージのサービスへと需要が移行していきます。
つまり、
低価格・大量型ジム
→ 中価格帯・付加価値型
→ 少人数・専門型
という市場の階段構造が、インドネシアでも形成され始めているのです。
AI時代に強い事業の条件──インドネシアで少人数フィットネスが選ばれる理由
① AI時代に強い事業の共通点
AIが進化する時代において事業を評価する際、下記の視点が重要になります。
✔ 完全に標準化できない
✔ 顧客との関係性が価値になる
✔ 継続性が成果となって現れる
これらは単なる抽象論ではなく、AIによる代替リスクを見極めるための実務的な評価軸です。
完全に標準化できる業務は、AIや自動化技術によってコストが急激に下がります。その結果、価格競争が激化し、利益率が圧迫されます。一方で、標準化できない要素が中核にある事業は、価格ではなく価値で選ばれやすくなります。
顧客との関係性が価値になる事業も同様です。
AIは情報提供や最適解の提示はできますが、「この人に任せたい」「この場所だから続けたい」という感情的価値を作ることはできません。関係性が蓄積される事業は、スイッチングコストが高く、事業としての耐久性が高まります。
そして、継続性が成果となって現れる事業。
短期的に成果が出るものではなく、時間とともに価値が積み上がる事業は、途中での乗り換えが起こりにくく、安定した収益基盤を形成します。
フィットネス事業は、これら3つをすべて満たしています。
同じトレーニングプログラムを提供しても、利用者の身体状態・生活習慣・性格は一人ひとり異なります。完全な標準化は不可能であり、人の関与が不可欠です。
また、トレーナーと利用者のやり取りを通じて信頼関係が構築され、その関係性が継続の原動力になります。成果は一度で完結せず、数か月、数年単位で積み重なっていきます。
特にインドネシアにおいては、
・市場がまだ成熟しきっていない
・富裕層・準富裕層が拡大している
・健康を「投資」と捉える価値観が広がり始めている
という背景から、少人数・専門型フィットネスが選ばれる土壌が整いつつあります。
大手チェーンや低価格ジムが市場を広げる一方で、「自分だけの指導」「信頼できる人との関係」「確実な成果」を求める層は、必ず一定数存在します。そしてAI時代においては、この層の価値が相対的に高まります。
インドネシアで少人数フィットネスが選ばれる理由は、流行や偶然ではありません。
それは、AI時代の事業評価軸と、市場の成長段階が噛み合っている結果なのです。
② 大型モデルではなく、少人数・専門型が有利な構造
インドネシアのフィットネス市場を俯瞰すると、現在は大きく二つのモデルが並存しています。一つは、都市部を中心に展開するプレミアム路線の大型フィットネスクラブ。もう一つは、価格を抑え、日常的に通いやすい低価格ジムです。これらはいずれも一定の需要を獲得しており、市場初期段階においては有効な選択肢でした。
しかし、市場が成熟へ向かうにつれて、これらのモデルだけでは取りこぼしてしまう層が明確になりつつあります。その隙間を埋める形で、今後存在感を強めていくと考えられるのが、少人数制・専門型フィットネスです。
インドネシアの都市部では、高所得者層や専門職、経営層、外資系企業に勤めるビジネスパーソンが着実に増えています。彼らは単に「運動できる場所」を求めているわけではありません。限られた時間の中で、自分に最適化された質の高い指導を受けたい、信頼できるトレーナーや同じ価値観を持つ人とのつながりを持ちたいというニーズを強く持っています。
大型クラブは設備やスケールに強みがありますが、個別最適化という点では限界があります。一方、低価格ジムは利用のしやすさが魅力である反面、指導の質やコミュニティ形成には制約があります。少人数・専門型は、その両者の隙間を埋める存在として、価格ではなく価値で選ばれるモデルを実現しやすい構造を持っています。
また、インドネシアの文化的背景も、少人数・専門型との相性が良い要因の一つです。インドネシア社会では、人と人との関係性やコミュニティ意識が非常に重視されます。信頼できる指導者や仲間と長く関係を続けること自体が価値となり、それが継続利用につながります。少人数制は、この「関係性」を前提とした価値提供が可能であり、結果として高い継続率と安定した収益構造を生み出します。
さらに、AI時代という観点から見ても、少人数・専門型は理にかなったモデルです。予約管理、顧客データ分析、トレーニング履歴の可視化などはAIやデジタルツールで効率化できます。一方で、トレーナーによる微細な身体の変化の察知や、モチベーションへの働きかけは人にしかできません。この「AIで効率化する部分」と「人が価値を生む部分」を明確に切り分けやすい点も、少人数・専門型が有利な理由です。
③ インドネシア市場との相性の良さ
インドネシアは現在、いわゆる「人口ボーナス期」に位置しており、労働人口の増加と都市化が同時に進行しています。中間所得層が拡大し、可処分所得を持つ人々が増えることで、消費の質が変化しているのが特徴です。かつては価格や量が重視されていた消費行動が、徐々に「自分にとって意味のある支出」へと移行しています。
この環境は、AI技術を活用しながら、人と身体の関係性に価値を見出すフィットネス事業を展開する上で、極めて相性が良いと言えます。インドネシアでは、スマートフォンやデジタルサービスの普及率が高く、アプリやオンライン予約、キャッシュレス決済といった仕組みが生活に自然に溶け込んでいます。そのため、フィットネス運営においてもデジタル化への抵抗が少なく、AI活用による業務効率化を進めやすい土壌があります。
一方で、人々が求めているのは「完全に自動化された体験」ではありません。特に健康や身体に関わる領域では、信頼できる人から直接サポートを受けたいという意識が強く残っています。この点において、インドネシア市場は、デジタルと人の価値が共存する市場であり、フィットネス事業の本質的な強みが発揮されやすい環境です。
また、インドネシアは地域ごとの差異が大きい国でもあります。都市部、準都市部、地方では生活スタイルやニーズが異なるため、画一的な大型モデルよりも、地域特性に合わせて柔軟に設計できる少人数・専門型の方が適応しやすいケースが多くなります。これは、事業拡大においても「小さく始めて、成功モデルを横展開する」という戦略を取りやすいことを意味します。
インドネシアは“次の健康課題大国”になる──だから今、フィットネス事業が必要とされる
インドネシアでは近年、生活習慣病やメンタルヘルスに関する課題が社会的に増加しています。都市部では長時間労働や通勤ストレス、大気環境の悪化などが重なり、心身への負担が大きくなっています。また、屋外での運動がしにくい環境もあり、意識的に身体を動かす機会を確保することが難しくなっています。
こうした状況下で、フィットネス施設は単なる運動の場ではなく、健康を維持するための生活インフラとしての役割を担い始めています。運動不足の解消だけでなく、ストレスマネジメントやコミュニティ形成といった側面でも、フィットネス事業の価値は高まっています。
社会課題と市場ニーズが重なり合うことで、フィットネス事業は「趣味」や「余暇」の枠を超え、生活の一部として定着していく可能性があります。これは、長期的な需要が見込めることを意味し、事業としての安定性にもつながります。
経済成長の次に来る波を読む──インドネシア×フィットネスの未来予測
市場調査会社の予測によれば、インドネシアのフィットネスクラブ市場は2024年から2029年にかけて年平均約12％の成長が期待されており、五年後には現在の約2倍、約5億ドル規模に達する可能性が指摘されています。この成長の背景には、都市化、中間層の拡大、健康意識の高まりがあります。
さらに、フィットネスの形態も多様化が進んでいます。従来の大型クラブに加え、専門型、低価格型、24時間型など、さまざまなモデルが共存し、競争が活発化しています。このダイナミックな環境は、新規参入者にとってもチャンスが残されていることを意味します。
まとめ：AI時代においても“人×身体×信頼”は不滅の価値
AIやデジタル化が進む時代においても、AIには完全に代替できない事業があります。その代表例がフィットネスです。インドネシアのフィットネス市場は、まだ浸透率が1％未満とされ、成長余地が非常に大きい市場です。
大型チェーンと新興ブランドが共存する競争環境の中で、AIを用いた運営効率化と「人が人に価値を届ける構造」を両立できる産業は限られています。フィットネスは、その数少ない例の一つです。
これからのAI時代において、人の価値が前提となる事業を持つことは、企業の持続的な競争力につながります。インドネシア×フィットネスは、その未来を象徴するテーマの一つと言えるでしょう。
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